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中期経営計画「SZ-20 PhaseⅢ」のもと、社員一人ひとりの成長を通じて社会と産業に貢献し、「化学の力で未来を今日にするZEON」の実現を目指してまいります。

株主の皆様には、ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
平素は格別のご支援を賜り厚くお礼申し上げます。

代表取締役会長 古河 直純 代表取締役会長 古河 直純
代表取締役社長 田中 公章 代表取締役社長 田中 公章

2018年3月期の連結経営成績について

 2018年3月期の経営環境は、国内経済は緩やかな回復基調を持続したものの、米国政権の政策動向や中東およい東アジアにおける地政学的リスクの増大など世界経済をめぐる懸念は払しょくできず、全体として先行き不透明な状況で推移しました。
 こうした経営環境のもと、当社グループはエラストマー素材事業の採算性向上と生産・販売のグローバル展開に取り組む一方、高機能材料事業では付加価値の高い新製品の開発と事業の拡充に注力しました。また「ZΣ運動」を通じて、徹底したコスト削減に努めました。

 この結果、当期の連結業績は、売上高が前期比15.7%増、営業利益が同じく26.4%増、経常利益が28.6%増となり、売上高と営業/経常の各利益段階で過去最高を更新しました。エラストマー事業では、低燃費タイヤ向けの汎用ゴムが伸張したことこと、高機能材料事業では中国向け電子材料や光学フィルムが好調であったことが、それぞれセグメント収益に貢献しました。シンガポールの合成ゴム製造設備に関して減損損失147億円を計上したことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比で43.6%減となりましたが、売上と本業の利益は拡大基調を維持しています。当社グループの戦略と方向性の正しさを再確認できた意義ある1年となりました。

 なお、投資に関しては、エンジニアリングコストの上昇や研究開発の進捗の影響を受け、案件の一部に遅れがみられました。2020年のありたい姿実現に向けて遅れを挽回するべく、力を入れて取り組んでまいります。

中期経営計画「SZ-20 PhaseⅢ」のビジョンと戦略

 当社グループでは、2021年3月期を最終年度とする中期経営計画「SZ-20(エスゼット20) PhaseⅢ」の推進に力を注いでいます。本中期経営計画では「化学の力で未来を今日にするZEON」を2020年のありたい姿に掲げ、既存の事業・製品に付加価値をつけて深掘りする「深化」、外部との連携を密にして新しい事業・製品を掘り起こす「探索」、これらを通じてお客様と対話を繰り返し、お客様のご要望に対する解決策の提言や周辺サービスの提供を行う「ソリューション」、「地球環境」「健康と生活」「スマート化」の3つの重点開発領域における新事業創出、新製品開発といった戦略的な取り組みにより、さらなる成長を目指しています。

 また、戦略遂行の基盤として、社員一人ひとりの成長を支援するとともに、チャレンジ精神も溢れた組織風土の育成に取り組んでおり、組織内の対話・組織の壁を越えた対話を促す「たいまつ活動」に加え、経営者と従業員の対話やダイバーシティの推進などを着実に進めています。

現在の注力分野と、各分野における直近の取り組み内容

 中期経営計画の初年度であった2018年3月期は、事業基盤の整備と事業領域の拡大に向けたさまざまな取り組みを実行しました。2017年8月には、日本、中国に続くアジアで3番目の技術サポート拠点として、シンガポールにアジア技術サポートラボラトリー(ATSL)を開設しました。溶液重合法スチレンブタジエンゴム(S-SBR)分野では、2017年4月に住友化学と共同で設立したZSエラストマー社が、技術・生産における両社のシナジー効果で世界のリーディングポジションを目指しています。パウダースラッシュコンパウンドは、メキシコの新工場が2018年1月に本格稼働を開始、日本・中国と併せた年産5,600トン体制でお客様のニーズに応えています。

 高機能材料のシクロオレフィンポリマー(COP)については、半導体容器やVR/AR*など新たな用途への展開を進めており、ゼオノアフィルム®は有機ELディスプレイ(OLED)位相差フィルムへの採用が期待されています。エナジー用部材は、中国、韓国向けが急伸している電池材料について製品群とビジネスの拡大に努めています。その他、メディカルデバイス、カーボンナノチューブなど幅広い製品領域で、日本ゼオンならではのソリューション提案や新事業、新製品の開発を加速しています。

 社員の力を結集し、中期経営計画「SZ-20 PhaseⅢ」で掲げた全社戦略をさらに前進させて事業の成長を遂げ、株主価値の拡大を追求してまいります。

 *VR/AR:バーチャルリアリティ(仮想現実)/拡張現実

(2018年6月)

代表取締役会長 古河 直純

代表取締役社長 田中 公章

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